おすすめのクレジットカードを徹底比較

正しいカードの選び方と使い方

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カード利用に関する知識を一挙公開!

これからのカード選びは、宣伝に惑わされずに何がおトクなのかを見極める事が重要になってきます。
是非こちらのページに一度目を通して頂き、カード選びの参考にしてみて下さい。

ポイントカードと変わらないクレジットカードに気をつけよう

世の中に数多くあるクレジットカードの中には、現金払い用のポイントカードにクレジット機能を付けただけで、持っていてもほとんど何のメリットも無いものもあります。
そういったカードに限って『クレジット機能が付いておトクです』とか『ポイントが2倍貯まります』などと言って宣伝しているものもあります。
もしそういったカードへの入会を考えているのなら、他のクレジットカードを使った場合と比較して、クレジット支払い分のポイントがどの程度増えるのか検証しましょう。

108円につき1Pなら、厳密には還元率0.926%

当サイトでの表記では、100円(税込)利用につき1Pが貯まる場合も、100円(税抜)利用につき1Pが貯まる場合も、どちらも還元率1%としております。
しかし実際に計算してみると、108円につき1Pとなる場合の厳密な還元率は0.926%になります。
100万円使ったとしたら税込と税抜きで還元率には約740円の差が出る事になります。
今後消費税がさらにアップすればこの差はもっと広がります。数字のトリックに騙されないようにしましょう。

現金払いに比べてポイント2倍は無意味

例えば、Aというショップで買い物をすると、支払い方法に関係なく1%のAポイントが貯まったとします。
この場合、現金で買い物をした時の還元率は、ショップを利用したことによる1%になります。
ここで、どこで使っても1%のAポイントが貯まるAカードで支払った場合は、ショップ利用分の1%と、クレジット利用分の1%で合計2%分のAポイントが貯まります。
これをもってポイント2倍と表現する事がありますが、これはあくまで現金払いに対してポイントが2倍という事です。
クレジット支払いのポイントは2倍になってはいません。もし、1.5%のBポイントが貯まるBカードで支払えば、Aポイント1%にBポイント1.5%で合計2.5%還元。
しかしポイントの種類が違う事で、2.5倍という表現が使用できないため、Aカードで買った方がお得に感じてしまう人もいます。
ショップから付与されるポイントが同じ種類の場合、こうした勘違いが起きやすくなります。何が2倍になっているのか正確に判断できるようになりましょう。

ポイント還元よりキャッシュバック

利用先を選ばずに使えるとして、近年ポイント交換アイテムのひとつとして人気なのがキャッシュバックです。
一口にキャッシュバックと言っても3種類あります。
一つは銀行に直接振り込んでくれるもの。もう一つは申請する事でカード利用代金に充当できるもの。そして3つ目は請求時に自動で値引きされるものです。
すべてのカード会社が対応しているわけではありませんがここ数年でキャッシュバックに対応するようになった会社も急増しています。

カードは何枚持ちが正解?

おすすめは、どこで使っても還元率の高いカードをメインに使い、特定のシーンでメインを上回る還元率を発揮するカードを、サブとして使う複数枚持ちです。
サブの枚数は何枚あっても良いですが、あまり利用額が少ないとポイント数が最低交換数に達する前に有効期限を切らせてしまったり、ポイントを管理する手間もかかります。
バランスを考えながら、少しずつ枚数を増やしていくのが良いでしょう。もちろん還元率の高い1枚を集中的に利用したり、ボーナスを獲得したりするために利用金額を上げていく事も悪くないです。
ただし、例え使わないとしても、サブ用のカード自体は持っていた方が良いです。そうでないと、紛失や盗難に遭った時や磁気不良使えなくなった時に困ってしまいます。
さらに言えば、そのうち1枚はVISAかMASTER CARDブランドにしておくと良いでしょう。
国内であまり問題になる事はないと思いますが、海外の小さな都市で利用する際にはこの両ブランドしか使えないというケースも多いです。
いざという時にトラブルにならないように早めにサブを用意しておくと良いでしょう。

ショップのポイント倍増中にポイント支払はしない

ポイント制度持つネットショップなどで、頻繁に行われているポイント倍増キャンペーンですが、こうしたタイミングで買い物をする際には、できればポイントは使用せずにクレジットで支払おう。なぜならポイント払いをした際には値引き扱いになる事が多く、ポイント付与の対象外となってしまします。
例えば、通常は利用額の1%ポイントが貯まるショップで1万円の買い物をした場合、ショップ利用分として貯まるポイントは100P。ポイント5倍キャンペーンをやっていたとしたら500Pとなる。これを仮に5000円分をポイントで支払い、値引き扱いされた場合、通常時は50P、5倍中は250P。通常は50Pしか変わらないのに、5倍時は250Pもの差が生まれてしまいます。

WEB明細でポイントGET!

近年、カード利用明細をWEBで確認できる設定にすると、自動的に紙の明細が発行されなくなる会社も増えていますが、
一部のカードやカード会社ではWEB明細利用者にもポイントを付与しています。
ビューカードは毎月20P、イオンカードとファミマTカードは毎月20P、イオンカードファミマTカードは毎月10P
いずれもカードを利用して請求が発生した月が対象です。なお、一部対象外のカードもあります。
なお、WEB明細の使いやすさも会社毎に異なり、1年以上前の明細を確認できる会社もあれば、3ヶ月しか見れない会社もあります。
PDFやCSVでダウンロードできる会社も多いです。

多機能一体型カード

キャッシュカード、電子マネー、ポイントカード、会員証などの機能と一体になったクレジットカードも多く発行されていますが、
財布の中身を減らせるメリットがある一方で、デメリットになる事もあります。
まず、紛失や盗難に遭ってしまった場合全て一気に失います。特にキャッシュカード一体型の場合、預金を下ろせなくなる上に
クレジット支払いもできなくなるので、手持ちの現金がなければ困った事になります。
カードの磁気不良になった場合も同時に交換しなければならなくなります。また電子マネーを搭載したタイプなら、同じ電子マネーを一緒の財布に入れておくと
支払い時にエラーを起こしてしまう可能性もあります。

コンビニやスーパーではサインレス決済

なるべく手短に済ませたいコンビニやスーパーの支払いは、一定額以内であればサインレスで支払える支払える事はあまり知られていません。
大抵は一万円未満の支払いであればサインレスの場合が多いです。
タッチだけで支払える電子マネーよりは遅いでしょうが、現金で支払うよりは圧倒的に会計時間も短く済ませられるでしょう。

キャッシングで両替する

海外旅行時には、どうしても現金が必要な場面が出てきますが、国によっては両替手数料が10%を超える事もあります。
そんな時に役に立つのが、クレジットカードのキャッシング機能です。
世界各所にある対応ATMで現地の通貨を引き出す事ができ、両替に必要な事務手数料1.3〜2%程(国際ブランドにより異なる)
キャッシングのため金利手数料が必要になりますが、帰国後にコンビニなどですぐに返済すれば、金利も最低限に抑えられる。
もし今持っているカードにキャッシング機能がついていないなら、早めに申し込みをしておきましょう。

家族カードで実質年会費半額

家族カードは本会員の配偶者や同居親族などを対象としたサービスで、基本的に本会員と同じサービスを受けられます。
(一部機能が制限される場合もあり)特にゴールドカードでは1人まで家族カードを無料で発行できる場合が多く、夫婦で使えば実質年会費は半額。
もし夫婦で別々のカードを使っているならすぐに使っているならすぐに家族カードを使っているなら、すぐに家族カードをつ作る事をオススメします。

最低交換ポイント数に注意

ポイントはどこで使えるかも大切ですが、何ポイントから使えるのかも大切な要素です。
例えば、1%還元のカードに入会し、ポイント有効期限が2年、最低交換ポイント数が2000Pだった場合、少なくとも年に10万円の利用が必要です。
特にサブカードとして使っているカードはあまり利用頻度が少ないと、ポイント有効期限を切らせてしまう事もあります。
たとえ、年会費が無料でも有効期限を切らせてしまっては無意味です。
サーブカードえお作るならポイントの使いやすいものを選びましょう。

リボ払い手数料をギリギリ発生させる

一部のカードでは、リボ払いに対してポイント付与率をアップさせていますが、この付与率アップ分がリボ払い手数料を上回るなら、
ギリギリ手数料が発生するように支払金額を調整すればアップした分のポイントを丸々ゲットできます。
ただし、調整に失敗するとそれなりに手数料を取られてしまう上に多少なりとも手間はかかります。
それも覚悟できる人は是非挑戦してみてください。

年間利用額があと少し届かない時は

年間利用額に応じてボーナスがもらえたり、次年度のポイント付与率がアップするカードでは、その条件をクリアできるかどうかで還元率が
大きく変わってくる場合があります。
どうしてもあと少し届かないという時は、とりあえずプリペイドカードや電子マネーのチャージに使ってチャージしたお金はあとで使いましょう。
ただしカードによっては年間利用額の集計対象外となる場合もあり、チャージする対象によっては手数料が必要になる場合もあります。
実践の差異はカード会社に確認しましょう。

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